日本の投資信託を買うべきか、海外のETFを買うべきか悩むことってありますよね。
その時にファンドのコストを調べていると「ある問題」に直面します。
その問題とは、日本の投資信託は「信託報酬」で海外のETFは「経費率」というように用語が分かれていることです。
その違いは一体何なのでしょうか?
そして両者はどう比較すればいいのでしょうか?
短めの記事ですのでどうぞサクッとお読みください。
結論
- 信託報酬とは投資信託の運用や管理にかかる費用
- 信託報酬は販売会社、信託銀行、運用会社に分配される
- 経費率=信託報酬+その他の経費
- 経費率=信託報酬✖️1.2倍と雑に覚えよう
信託報酬
信託報酬とは?
信託報酬とはおおざっぱに言えば投資信託の運用や管理にかかる費用のことです。
投資信託とはプロにお金を預けて管理運用してもらうという商品です。
ですので、プロに働いてもらうための報酬を支払う必要があります。
それが信託報酬です。
実際の表記
信託報酬は税込かつ年率で表されます。
しかしながら、実際には「毎日」投資信託の総資産から信託報酬が差し引かれています。
その信託報酬は、商品を販売する販売会社/資産を保全する信託銀行/実際に運用を行う運用会社に分配されます。
投資信託って色んな会社が噛んでるんやな
信託報酬の範囲
例えばネット証券最大手であるSBI証券で扱っている投資信託の信託報酬は0.077%〜3.41%です。
こう見るとだいぶ違いますね
インデックスファンドでは信託報酬が0.1%を切ったら間違いなく優秀であると言えます。
選ぶなら0.1%前後が目安といったところです。
ただしアクティブファンドではあまり目安はありません。
高かろうがそれ以上の結果を出してくれりゃ文句無い
ちなみにモーニングスター株式会社の調べでは国内株式のアクティブファンドの信託報酬は平均1.41%とのことです。
経費率
経費率とは
経費率とは2022年3月現在では、海外の投資信託やETFで用いられている用語です。
経費率とは信託報酬と、それ以外にもかかる売買手数料などその他の経費もひっくるめた割合のことです。
国内の投資信託でも、こっそりちゃんと「その他の経費」も取られてますよ
参考にファンドの交付目論見書(投資信託の説明書)を見てみましょう。
こんなん目滑って誰もみんわ
両者の違いについて
簡単に言えば以下の通りです。
- 経費率=信託報酬+その他の経費
2024年からは分かりやすく表記されるようになります
目論見書に「総経費率」を記載へ=購入前にコスト比較しやすく-投信協会が細則改正でパブコメ募集
両者をどう比較するか?
経費率はファンドの運用報告書を見れば算出できますが、ちょっと大変ですよね。
少なくとも「その他の費用」は信託報酬と比べると割合が少ないので、信託報酬に少し色をつけて考える程度で良さそうです。
上の記事内で紹介されているファンドでは、その他の経費は0.011%〜0.019%とされています
経費率はざっぱに考えて信託報酬の1.2倍くらいか?
1個だけ比較の実例を出しておきます。
・VTI(アメリカの超有名ETF):経費率0.03%
・SBI・V・S&P500インデックス・ファンド(日本の投資信託):信託報酬0.0938%=経費率0.11%(1.2倍として計算)
すごい差がありますね…SBIファンドも優秀なはずなのに
最後に
いかがだったでしょうか。
厳密に経費率を算出しようと思ったら、読む気が起きない運用報告書まで紐解く必要があります。
その全てに目を通して投資信託やETFの購入を検討するのは時間がいくら有っても足りませんので、雑に計算しても良いのではないでしょうか。
候補ファンドの数銘柄に絞るなら算出するのは有りだと思います
日本の投資信託と海外ETFでは、経費率以外に為替リスクの有無など色々考慮すべき点があります。
それでも経費率を比較できれば購入銘柄選定の参考になりますので、ぜひ算出方法を覚えておいてくださいね。
では次の記事でお会いしましょう!
またな
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